お部屋探しにまつわる誤解の数々をまとめてみます

お部屋探しにまつわる噂や、世間一般に言われていることって、必ずしも正確ではない事があります。

そういう事の中には、事実ではないのに私たち消費者を不安にさせ、良い物件に出会う機会を失うことにもつながりかねない事もあります。

情報は正しく理解し、効率的なお部屋探しの障害とならないようにしたいところです。

そういうお話をここにまとめて行きたいと思います。

 

同じアパートでも不動産屋により家賃が異なる?

この不動産屋は家賃が高い、この賃貸探しサイトはお得だけど、その分家賃が高め、などは誤解。家賃は契約するサイトにより変わるという事はありません。

アパートの所有は不動産屋やお部屋探しサイトではなく、別に存在する大家さんです。1つの物件に対し大家さんは1人なので、値段が変わるという事はないです。基本的に。ただ、「お宅のサイト(不動産屋)経由で契約してくれる人がいたら〇〇円にしてもいいよ」なんて取り交わしが大家とお部屋探しサイト・不動産屋の間で取り交わされる、なんて事がないとも限りません

また、値下げ交渉をして上手く行き、通常より安い家賃で契約している人はたまにいます。それにより同じ建物の入居者でも家賃に多少の差が出ていることはあります。

基本的にはお部屋探しサイトや不動産屋によって家賃は変わりません。

 

敷金・礼金ゼロ=ラッキーとは限らない

敷金・礼金がゼロ円だと、初期費用が安くなって非常に助かります。そういう物件が人気があるのも確かです。

しかし、必ずしも良いとは言い切れないんですよ。

そこんとこを具体的にご説明します。

まず、敷金と礼金という物が何かを理解する必要があります。

礼金は、大家さんにただ支払うお金。大家は丸々儲けになります。そういう物が不動産業界にはあると思うしかありませんが、私たち借りる側にとっては損でしかありません。なのでなるべく礼金が少ない、またはない物件を探したくなります。

しかし、これは必ずしも得しているとは限りません。

得しているケースもあります。ひと昔前までは、敷金・礼金ともに2ヵ月分取るのが普通でした。しかし、最近は敷金1ヵ月分、礼金ゼロなんてことも少なくないです。

家賃は変わらず、礼金だけ減らされているのであれば、これはラッキーです。しかし、客寄せのために礼金をなくし、家賃を少し値上げしているケースだってあり得ます。アパートは必要になった時に初めて探すもので、常にそのアパートを数年前からチェックしているなんて事はないので、値上げされても私たちはわかりません。

だから確認のしようがないのですが、「礼金ゼロ=お得」とは限らないということを覚えておきましょう。

 

続いて敷金についてです。

アパートを退去する時に、入居者の不備で損傷させてしまった物などは、入居者のお金で修繕しないとなりません。タバコによる壁紙の変色なども該当します。これを原状回復義務と呼んだりします。

経年劣化によるものは含みません。これは仕方ない事で、誰が使っても経年劣化はしますので。

その修繕のための費用をあらかじめ預けておくというのが敷金です。アパートを退去する時に何も修繕箇所がなければ返ってきます。

つまり、入居時に敷金がゼロだと、退去時に修繕が必要になった場合に、新たにお金を用意しないとなりません。退去するということはどこかへ引越すので何かとお金がかかります。そんな時に修繕費も出すとなると痛いですね。そこで敷金があれば、新たに用意しなくても済んだのです。

そう考えると、敷金はあった方が良い気もしてきますね。必要な事に使われる。使う用事が無ければ返ってくる。だから敷金は1ヵ月分くらいはあった方が良いと私は思います。

 

おとり物件がある

これは誤解というか、一応あるにはあります。多分あるという言い方にすべきかもしれません。ひと昔前、15~20年前には確かにありました。

しかしネットがお部屋探しの中心となった今では、おとり物件などあまり意味をなさず、それどころか最終的に不動産屋の首を絞めることになります。

なので、意図的に用意されたおとり物件はほとんど存在しないと思われます。成約した物件の取り下げ処理が送れた、忘れてたなどで、結果的におとり物件のようになってしまうことは十分あり得ます。というか結構あるでしょう。

それはおとり物件というより、情報更新の遅れですね。

おとり物件の現状や今後どうなっていきそうか、おとり物件だった時の対処方法など、別記事で詳しく解説しています。

 

まとめ

こう考えてみると、世間一般的には少し誤解されていることもチラホラありますね。

これは私たち消費者が悪いのではなく、そう思わせるような事をしてきた不動産業界のせいだと思います。自分たちの商売のために、消費者に誤解されても仕方がないことを一部の不動産屋、もしくは業界全体が行ってきたのですから。

今回は以上です。